職場を知る

WORKPLACE

社内風景

フリーアドレスデスクを採用した業務エリア

フリーアドレスデスクを採用した業務エリア

皆さんをお迎えするエントランス

皆さんをお迎えするエントランス

打合せスペース

打合せスペース

社内イベントやセミナー開催時に利用する講堂

社内イベントやセミナー開催時に利用する講堂

窓辺でリフレッシュも

窓辺でリフレッシュも

技術書や自己啓発本など社員の要望ももとに取り揃え

技術書や自己啓発本など社員の要望ももとに取り揃え

エレベーターホール

エレベーターホール

打合せしたり相談したり。一緒に働く仲間は大事

打合せしたり相談したり。一緒に働く仲間は大事

仕事の合間にちょっと休憩

仕事の合間にちょっと休憩

在宅勤務の社員や作業場所の異なる社員とのWEB会議

在宅勤務の社員や作業場所の異なる社員とのWEB会議

  • フリーアドレスデスクを採用した業務エリア
  • 皆さんをお迎えするエントランス
  • 打合せスペース
  • 社内イベントやセミナー開催時に利用する講堂
  • 窓辺でリフレッシュも
  • 技術書から自己啓発本まで、社員の要望も元に取り揃え
  • エレベーターホール
  • 打合せしたり相談したり。一緒に働く仲間は大事
  • 仕事の合間にちょっと休憩
  • 在宅勤務の社員や作業場所の異なる社員とのWEB会議

福利厚生

すべての社員が安心して長く働ける環境を目指しています。

働き方

業務における生産性の向上や、ワークライフバランスの向上を目的としたフレキシブルな働き方を取り入れています。

  • フレックスタイム制度
  • オフィス出社と在宅勤務の併用

住まい

  • 社員寮(独身者用・1K/1Rマンション)
    生活に必要な家電製品等も備えています。
  • 家賃補助

休日・休暇

  • 年次有給休暇
    初年度18日間、2年目以降 20日間。4月1日起算で付与しています。
    また、すべての年次有給休暇を半日単位で取得できます。
  • 慶弔休暇
  • 5月連休/夏季休暇/年末年始休暇
  • 創立記念日
  • 特別休日

時間外労働に対するフレックス休暇や、休日勤務の代替休暇も取得できます。

出産・育児・介護への支援

ライフイベントやライフステージの変化があっても、自分らしく働ける環境づくりに取り組んでいます。

  • 妊娠中の配慮
    母子保健健診休暇(月1日まで)
    「時間外労働・深夜労働・休日作業の制限」も可能です。
  • 出産休暇
    出産予定日7週間前から出産日後8週間まで利用できます。
    配偶者の出産時には2日間の「妻出産休暇」を取得できます。
  • 育児休業制度
    状況に応じて子が1歳6か月に達した後の翌年度4月末まで利用できます。
  • 短時間勤務制度(育児・介護)
    4パターンより選択できます。
    (1時間短縮、2時間短縮、週3日勤務、週4日勤務)
    また、「時間外労働・深夜労働の制限」も併用できます。
  • 看護休暇(育児)・介護休暇
    1年間に5日まで、1日・半日・時間単位で取得できます。

健康管理に対するサポート

生き生きと働く上での健康保持・増進を重視し、継続的なサポートを実施しています。

  • 定期健康診断
  • インフルエンザワクチン接種への費用補助
  • 産業医・保健師による健康相談や面談の実施
  • 労働安全衛生法に基づくストレスチェック

各種表彰制度

成果を挙げた社員に対し、様々な表彰を行っています。

  • 社長賞/貢献賞(個人またはプロジェクト)/部長賞
    業務における成果や、社会的功績に対する表彰です。
  • 技術成果発表会 最優秀賞/優秀賞
    新入社員が、1年間での成果と学びを発表する会です。
  • 永年勤続表彰
    勤続15年、25年、35年が対象です。

その他

  • 資格手当の支給
    取得した情報処理国家資格に対し、毎月支給します(一部、支給対象外の資格あり)。
  • 従業員持株会
    希望により、給与控除で毎月一定の金額を拠出することができます。
    拠出金に対して、会社から10%の奨励金を支給しており、長期的な資産形成の支援にもなっています。

教育制度

社会・お客様に貢献する魅力的なサービスを提供するためには、社員一人ひとりの技術力や、他者と協働するコラボレーション力の向上が必要不可欠です。
そのため当社ではプロフェッショナルな人財の育成を最重要課題とし、専任チームとして「教育センター」を設置しています。
システム開発の「技術力」に加え、他者とコラボレーションするための「ヒューマンスキル」、物事の本質を見極め、周囲が納得できる答えを導き出すための「コンセプチュアルスキル」を段階的に向上させる教育制度を設けています。

  • 新入社員
  • 若手社員
  • 中堅社員
  • 管理職
研修(OFF-JT)

新人研修(2か月)

  • 会社の組織・制度・諸規則の理解
  • 社会人としての基礎知識・マナーの習得
  • 情報セキュリティの理解
  • システム開発基礎知識の習得
  • システム開発プロセスの経験

新人フォローアップ研修

  • 自律型人財への成長促進

パートナー研修

  • パートナーの役割と育成目標の理解
  • 新人・若手の成長を支援するリレーションシップの理解

サブリーダー研修

  • リーダー・サブリーダーの役割と身に付けるスキルの理解
  • リーダー・サブリーダーとしての基礎知識の習得

初級管理職(主任)研修

  • 主任としての行動指針の理解
  • 経営・業務/組織管理の理解
  • コンプライアンスの理解

管理職研修

  • 課長研修
  • 部長研修
  • 上級部長研修

必須教育

  • システム開発の基礎
  • テクニカルスキル
  • ヒューマンスキル
  • コンセプチュアルスキル

推奨教育

  • マネジメント
  • テクニカルスキル
  • ヒューマンスキル
  • コンセプチュアルスキル

専門技術講座

  • システム開発テクニカルスキル・プロジェクトマネジメントスキルなど、習熟度に合わせた外部研修の受講による技術力向上
OJT
  • SIS社員としての基本動作の定着
  • 配属部署に応じた業務知識の習得
  • 実務実習によるテクニカルスキルの習得

OJTトレーナー

  • 指導を通した業務知識・技術力の向上
  • 新人・若手育成スキルの習得
  • 技術力向上
  • チームマネジメントスキルの習得
パートナー制度
  • 自律成長するためのセルフマネジメントスキル習得

パートナー

  • 新人・若手成長支援スキルの習得
月例業務会
  • 技術勉強会
  • チームビルディング
  • 社内コミュニケーションの活性化
目標設定制度
  • 目標とアクションの設定・運用による持続的な成長
  • パートナーや上司との定期的な対話による成長促進
自己啓発支援
  • 情報処理技術者試験などの資格取得を支援(通信教育・書籍の利用など)
  • テクニカルスキル・ヒューマンスキル・その他多様なスキルの自己研鑽を支援(書籍・動画・外部研修の利用など)

入社後2か月間、完全なOFF-JTで行われる「新人研修」では、社会人としてのマナーや会社の制度、システム開発の基礎知識などを学びます。その後、チームでプロジェクト型のシステム開発演習をすることにより、開発プロセスの経験を通して、他者との協働作業に必要な基礎スキルの習得を目指します。
またSISは、国家資格だけでなくベンダー認定の資格への挑戦や、自身の興味分野などに関する講習・教材の費用のバックアップをしており、社員の自己啓発の支援と自己研鑽の促進を図っています。

パートナー制度

先輩社員が2年間、専属のメンターとして仕事/私生活の相談役となります。
継続的な対話を通じて、キャリア形成や、プロフェッショナルとなるための自律成長をサポートします。

月例業務会

技術力向上を目的とした学習の機会として、新技術の吸収などを行う技術交流や、意見交換を行っています。
普段の担当業務とは別枠で実施しており、他プロジェクトの社員との交流にも繋がっています。

目標設定制度

自分自身の目指したい役割やキャリアを思い描き、毎年、それに向けた具体的な行動目標を立てる制度です。上司との定期的な会話や振り返りを通じて、社員一人ひとりの持続的な成長をサポートします。

その他の取り組み

コミュニケーション支援

  • iPhoneの配布
    よりスムーズな情報展開・情報共有を目的とし、社員全員へiPhoneを配布しています。
    また、チャットツールや、WEB会議ツールを用いたコミュニケーションの促進にも繋がっています。
  • 懇親会に対する補助金の支給
    社員同士で実施する懇親会を対象に、補助金を支給しています。
  • 「社員会」企画によるイベント
    新人歓迎会、社員旅行、忘年会などを企画・実施しています。

他に、「社長と話そう」と名付けた若手社員と社長との座談会なども実施しており、役職や年齢を問わず、交流できる機会と雰囲気があります。

退職金制度

  • 企業型 確定拠出年金
    マッチング拠出、またはiDeCo(個人型確定拠出年金)とも併用可能です。
  • 退職一時金

ダイバーシティへの取り組み

性別、国籍、人種、障がいの有無にかかわらず、すべての社員がそれぞれの個性を活かして能力を発揮できる風土づくりを推進しています。